アズワン株式会社様 データベース専用高性能アプライアンス Oracle Exadataの導入事例やシステム構築例を紹介|システム構築やトータルソリューションをお探しなら、日立ソリューションズにお問い合わせください。

株式会社 日立ソリューションズ

データベース専用高性能アプライアンス Oracle Exadata 導入事例

アズワン株式会社様

4業務のデータベースを「Oracle Exadata」に2カ月で統合

少数の担当者で多数のサーバー群を管理――。その実現に向けて、理化学機器専門商社のアズワンは垂直統合機によるデータベース統合を実施しました。選ばれたのは、Oracle Databaseを超高速に処理できる「Oracle Exadata Database Machine」。採用前の動作検証から本稼働後の運用管理までを日立ソリューションズが支援しています。

課題と選定

運用管理コストの抑制策として「Oracle Exadata」に着目

大阪市西区に本社を置くアズワンは、1962年に設立された理化学機器の専門商社です。現在では「研究用総合機器カタログ」「ナビス看護・医療用品総合カタログ」「サンクアスト産業用研究機器カタログ」などで販売店からの注文を受けているほか、分野別専門Webサイトも10サイトを運用中。ユーザー、販売店、サプライヤーを結ぶ情報ネットワークをベースに、国内3カ所の物流拠点を通じて多品種少量かつ迅速なデリバリーを実践しています。

そうした情報戦略/物流戦略を支えているのが同社の情報システムです。「1990年にカットオーバーしたSTEP200という基幹系システムで、受発注・入出庫・在庫管理の各システムも含めた全社オンライン化をいち早く達成しました」と、IT推進部でマネージャーを務める箱田真一氏は語ります。その後何回かの更改を経て、2012年には新・基幹系システム「ASCA(ASone Core Applications)」も稼働を開始しています。

ただ、情報システムを拡充していくにつれて、解決すべき課題も目立つようになりました。IT推進部が頭を悩ませていたのは、増え続ける運用管理コストをどのように抑えていくかということ。箱田氏は、「ASCAが稼働を始めた2012年にはサーバーが大幅に増え、少数での運用管理に負担を感じていました。また、当社ではハードウエアもミドルウエアもオープンな構成にしていますから、5~6年ごとのハードウエア保守切れと更改時の動作検証にも多大な労力が必要でした」と振り返ります。

業務システムの処理性能を高めつつ、サーバーの運用管理コストを抑制できるIT基盤の方式はないか。検討を始めたIT推進部の目に留まったのは、ハードウエア/ソフトウエアを1社の製品でそろえた検証済み構成として提供されるデータベース専用の垂直統合機「Oracle Exadata Database Machine」でした。

導入

「Oracle Exadata」採用の狙い
処理高速化と運用管理費抑制

その有力な候補となったのが、完全二重化のハードウエア(データベースサーバー、ストレージサーバー、高速スイッチ)と、OSやデータベースなどのソフトウエアを組み合わせた垂直統合機である「Oracle Exadata Database Machine」です。処理のほとんどがメモリー上で行われることから、速度は従来機の数倍~数十倍とうたわれ、納期も約1.5カ月と極めて短く設定されています。

箱田 氏

アズワン株式会社
IT推進部
マネージャー 箱田 真一 氏

「OracleにExadataという垂直統合機があるということは、以前から知っていました。当社がIT基盤の再検討を始めた2012年にはオンライントランザクション処理(OLTP)にも使えるエディションがそろい、動作検証やシステム構築の時間を短縮するのに利用できるではないかと考えました」(箱田氏)

さらに、IT推進部は日本オラクルが実施したエンタープライズアーキテクチャー(EA)のワークショップにも参加し、2012年10月から約半年の調査を受けました。その結果、業務システム別に運用されていたデータベースサーバーを統合することによって、運用管理コストを削減できることが分かりました。

そして、2013年8月には「仕入先向けWebシステムの利用率を高めるためには、システムの応答時間を現状よりも大幅短縮することが必要」という購買部門からの強い意向により、処理性能を向上させることもIT基盤再検討の重要テーマに追加されることになりました。

「当社からの発注のうち、仕入先向けWebシステムを利用いただいているのがほぼ半数です。当社が少人数で発注管理業務をこなせているのも、同Webシステムがあるおかげです。」(箱田氏)

「Oracle Exadata Database Machine」を導入すれば、運用管理コストの抑制も仕入先向けWebシステムをはじめとする各外部向けシステムや社内向けシステムおよびBIシステムの高速化も併せて実現できると見込まれたのです。

導入に当たっては、各社からの提案を慎重に審査しました。その上で、「『Oracle Exadata Database Machine』と同一バージョンのOracle Databaseを使っているASCAの運用管理を担当しており、その知識と経験に期待できる」「Oracle製品に強いエンジニアのチームを大阪に置いている」などを評価して、日立ソリューションズを業務委託先に選択し、「Oracle Exadata Database Machine X3-8」を発注しました。その後、2013年11月に搬入されたハードウエアに各システム用のOracle Databaseを2カ月で乗せ替え、2014年1月に新方式での稼働が始まりました。

「2カ月の短期間で乗せ替えできたのも、日立ソリューションズの専任チームのおかげです。チーム内にはOracleデータベースに精通したSEが多く、当社からの技術的な質問だけでなく、ともに作業する他のベンダーからの問い合わせにも適切に回答していただけました」(箱田氏)

成果と今後

バッチもオンラインも数倍~数十倍の速さ
運用管理工数は1/5程度に減少

「Oracle Exadata Database Machine」を導入することによって、アズワンは二つの課題「サーバー運用管理コストの抑制」と「システムの処理性能の向上」をともに解決することができました。

運用管理コストについて、箱田氏は「ややオーバーに言えば、Oracle Databaseサーバーを見ていなくても済むレベルになりました」とコメント。「運用管理に費やしている時間は、感覚的には以前の1/5くらい。サポートサービスのPlatinum Serviceも契約していますから、我々が自ら定期診断を実施する必要はなく、サポートセンターからのリクエストがあった時にエラーログを送る程度です」と高く評価しています。

また、仕入先向けWebシステムについては、一般のサーバーで稼働していたOracle Databaseを「Oracle Exadata Database Machine」に移し替えるだけで処理速度を大幅に向上させることができました。「Webシステムのレスポンスタイムもかなり改善され、仕入先様にも喜んでいただいております。また、当社の購買部門はBIシステムからのデータを基に情報分析処理をしているのですが、そちらの所要時間もぐんと短縮できました。1処理当たり毎朝30分のデータ抽出処理が5分前後になり、業務効率化に寄与しています」と箱田氏は効果を語ります。

仕入先向けWebシステムに続き、アズワンは他の3業務システムについても2週間に1システムのペースでデータベースの移行を実施。2014年2月末までに4業務システムのOracle Databaseが「Oracle Exadata Database Machine」上で稼働するようになりました。

このような成果を確認したアズワンのIT推進部は、「Oracle Exadata Database Machine」の活用をさらに推し進めるための計画を練り始めています。

「商品データベースの規模を現在の3倍に当たる100万件に拡大するという経営層の意思を具現化するには、それだけの件数を高速に処理できるデータベース層が必要になります。『Oracle Exadata Database Machine』なら、このような高度な要求にもきっとうまく応えられることでしょう」と箱田氏。「Oracle Exadata Database Machine」の検証から設計、構築、運用保守までの全フェーズをカバーする日立ソリューションズの導入支援サービスは、アズワンのビジネス成長をこれからも支え続けていきます。

「Oracle Exadata Database Machine」によるデータベース統合

「Oracle Exadata Database Machine」によるデータベース統合

導入企業プロフィール

アズワン株式会社

本社所在地 大阪府大阪市西区江戸堀二丁目1番27号 アズワン株式会社 ロゴ
事業内容 研究用機器機材、看護・介護用品、その他科学機器の販売
設立 1962年6月1日
従業員数(連結) 424人 (2014年3月末現在)
URL http://www.as-1.co.jp/
この事例に関するソリューション・商品

データベース専用の高性能アプライアンス「Oracle Exadata」は、圧倒的なパフォーマンスでデータの高速処理・分析を実現し、企業価値向上をサポートします。

商品ジャンル:
データベース

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掲載日:2014年7月28日

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