ワークライフバランスとは？
正しい解釈を分かりやすく解説

よくあるワークライフバランスの誤った解釈

ワークライフバランスについてよくある誤解として、「仕事をほどほどにして生活とのバランスを取る」というものがあります。

ひと昔前は、仕事を優先するがあまり健康や家庭を顧みない方が多くいました。我慢や長時間労働を美徳とらえる風潮が、勤労世代を中心に一般化されていたためです。このような時代を省みて生まれたのが「ワークライフバランス」です。しかしこの背景が影響しているのか、「健康や家庭を崩さないように、仕事はほどほどに」というネガティブな解釈も生まれてしまったようです。しかし、本来のワークライフバランスはもっとポジティブな考え方です。

本質は仕事と生活の「調和」

「ワークライフバランス」とは、仕事とプライベートを天秤にかけてバランスをとることではありません。仕事とプライベート両方を調和させ、「どちらも充実させる」ことが本来の意味です。例えば、よく働くことで生活の質を上げ、プライベートも充実させてリフレッシュの機会も得ることで、よりよい仕事をする、という好循環がイメージしやすいでしょう。

もちろん、人によって仕事も違えばリフレッシュの方法も違います。つまりワークライフバランスにおいては、一人ひとりに合った「調和」を見つけることが重要です。

政府が掲げるワークライフバランス

政府は「仕事と生活の調和憲章」の中で、ワークライフバランスについて次のように定義しています。

“国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会”

出典：内閣府男女共同参画局「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」

分解してみると、次のような条件を満たす生き方を推奨しているといえます。

• やりがいを持って働き、経済的に自立している
• 健康的で豊かな生活のために時間を確保できる
• 人生のフェーズに合わせて多様な働き方・生き方を選択できる

つまり、ワークライフバランスの実現のためには、やりがいをもって働き、仕事の責任を果たしたうえで、健康的で豊かな生活を送ることが重要といえるでしょう。

加えて、人生のフェーズに合わせた働き方を選択できることも欠かせません。子育てや介護をしながらの仕事はもちろん、年を重ねた後もその人に合った働き方の選択肢を、社会もしくは企業が用意しておくのが重要です。

ワークライフバランスを実現するメリット

ワークライフバランスは企業・従業員どちらかだけのためのものではなく、お互いにメリットを生み出すものです。それぞれどのようなメリットがあるのか見てみましょう。

従業員のメリット

従業員はプライベートの時間が充実することでリフレッシュでき、心身の健康を維持できます。健康というのは単に病気にならないというだけでなく、疲れが溜まっておらず活力に溢れている状態のこと。活力が溢れ仕事中の集中力が高まれば、それだけパフォーマンスも上がるでしょう。

また、プライベートの時間をスキルアップのための勉強に充てれば、よりキャリアアップが望めますし、仕事へのモチベーションアップも期待できます。キャリアアップによって経済的に豊かになれば、よりプライベートも充実するため、プラスの循環を生み出せるでしょう。

企業のメリット

ワークライフバランスの取り組みをすれば従業員の満足度が高くなるため、人材を確保しやすくなります。働きやすい環境が整うことで企業イメージが向上し、人材を採用しやすくなるからです。さらに、従業員が会社に愛着が湧けば、離職率が下がり、勤続年数の長い社員も増えていくでしょう。

また、従業員の健康度やモチベーションが上がれば、それだけ生産性もアップしますし、自発的に動く社員も増えていくでしょう。現場の社員が自発的に動くようになれば、マネジメント層はより経営に集中できますし、働きやすい環境づくりにも投資できるようになります。

正しい解釈で適切なワークライフバランスを

仕事と生活を調和させていくうえで重要なのは、働き方の多様化です。例えば「正社員で労働時間は9時から18時」という働き方しかないようでは、一部の人しか仕事と生活を調和させられません。多くの人がワークライフバランスを実現するには、働き方に柔軟性をもたせる必要があります。そのために効果的な取り組みのひとつが「フレックスタイム制」です。働く人が働く時間や時間帯を決められる働き方で、それぞれの事情に合った働き方を調整できます。

働きやすい環境を作るためのフレックス制度の取り組みや仕組みづくりなどの、注意点を知りたい方向けの資料をご用意していますので、ぜひこちらもご覧ください。