日立ソリューションズは、お客様の全体最適の視点で豊富なソリューションを組み合わせて提供する『ハイブリッド インテグレーション』を実現します。

株式会社 日立ソリューションズ

ニュースリリース

2015年2月10日
株式会社日立ソリューションズ

日立ソリューションズが「第15回 テレワーク推進賞」の「優秀賞」を受賞

 株式会社日立ソリューションズ(本社:東京都品川区、取締役社長:佐久間 嘉一郎/以下、日立ソリューションズ) は、一般社団法人 日本テレワーク協会が開催する「第15回 テレワーク推進賞」において、「優秀賞」を受賞しました。
 「テレワーク推進賞」は、企業・団体におけるテレワークの一層の普及促進を目的に2000年から実施されています。このたび日立ソリューションズは、IT業界ならではの働き方やその課題を考慮し、ワーク・ライフ・バランスの推進に向けた諸施策(両立支援、残業縮減、健康管理、コミュニケーション活性化)を総合的に関連させた取り組みを継続的に行っていること、そして、在宅勤務の影響を検証するために、1年間の試行を経て堅実な制度導入を行ったことが評価され、受賞に至りました。

日立ソリューションズは、育児・介護勤務者も含めたより多くの社員のワーク・ライフ・バランスの推進を目的に、2008年度に在宅勤務制度を試行しました。試行では、本人や職場における「効果」や「悪影響」、「運用ルールの妥当性」を検討した結果、在宅勤務の利用目的や勤務形態が異なる、「裁量労働者・管理職」と「育児・介護勤務者」向けに、2つの制度を用意しました。その結果を受け、2009年度に、原則、出社を必要とした部分在宅を基本とする制度を正式に導入しました。その後、2012年度に制度を見直し、現在、150名以上の社員が日常的に在宅勤務制度を利用しています。
 そのほか、2014年度は、「個人と職場の意識をカエル、働き方をカエル、早くカエル」をスローガンに総実労働時間縮減運動を全社で実施しています。また、育児勤務者に対しては、休むことだけでなく、働くことも支援する制度として、2014年4月に病児・病後児保育料補助制度を導入しました。

日立ソリューションズは、今後もビジネス環境の変化に合わせて制度や施策の充実を図り、社員のワーク・ライフ・バランスの充実や多様な働き方の実現を支援していきます。

<本件に関するお問い合わせ先>

担当部署:人事総務統括本部 労政部
担当:藤田、鵜原
TEL:03-5780-2111

<報道機関からのお問い合わせ先>

担当部署:ブランド・コミュニケーション部 広報・宣伝グループ
担当:安藤
TEL:03-5479-5013  E-mail:koho@hitachi-solutions.com

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日立ソリューションズは、お客様の業務ライフサイクルにわたり、豊富なソリューションを全体最適の視点で組み合わせ、ワンストップで提供する「ハイブリッドインテグレーション」を実現します。