SDGs（エスディージーズ）という言葉がかなり浸透してきました。Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）を達成することはサステナブルな社会を実現するだけでなく、企業が成長する源泉となる次のイノベーションにもつながる。
そんな発想をする企業がずいぶんと増えてきました。SDGsによって、この先、世の中はどう変わっていくのか。若い3人のナビゲーターと一緒に、少し探ってみましょう。
着実に進化する再生可能エネルギー
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サス：みなさん、こんにちは。シリーズも3回目になりましたが、SDGsの目標を達成するには、いろいろ課題や障壁があることがわかりました。でも目標達成に向かって努力することが、よりよい未来につながるんだというポジティブな気持ちをもって勉強会を続けたいと思います。さて、今回のテーマはエネルギーの問題です。
ゴー：これまた熱くなりそうなテーマですね。
サス：17の目標の中から、目標7の「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」と、目標13の「気候変動に具体的な対策を」について考えていきます。まず目標7から。詳しい内容は次の通りです。ターゲットは3つに絞りました。
「すべての人々に手ごろで信頼でき、持続可能かつ近代的なエネルギーへのアクセスを確保する」
［ターゲット］7.2
2030年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。
［ターゲット］7.3
2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
［ターゲット］7.a
2030年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などの、クリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。
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ゴー：「エネルギーミックス」って、どういうことでしたっけ？
サス：日本語では「電気構成」と呼ばれてますね、火力、原子力、水力、太陽光、風力など、さまざまな発電方法をミックスすることで、安定した電力の供給ができます。
ゴー：「再生可能エネルギー」と「自然エネルギー」、どちらの言葉もよく耳にするけど、これらは同じものですか。
デベ：実は違うんです。話をはじめる前に、まず専門用語の整理をしますね。
再生可能エネルギーは略して「再エネ」と呼ばれてますけど、これは大きなカテゴリーで、太陽光、風力、水力、地熱などの自然エネルギーに加えて、バイオマスエネルギー、廃棄物エネルギー、温度差・濃度差エネルギーなども含まれます。
自然エネルギーのなかで太陽光と風力は気象条件によって発電量が変わるので「変動性再生可能エネルギー」、「VRE」と呼ばれています。えっと「VRE」って何の略でしたっけ？
サス：「Variable Renewable Energy」ですね。ふつうの再生可能エネルギーの略称が「RE」で「Renewable Energy」。これに「変わりやすい」を意味する「Variable」をつけたのが「VRE」です。
ゴー：自然エネルギーにおける日本の取り組みはどうですか。
サス：日本国内の自然エネルギーによる発電量の割合は、資源エネルギー庁の2019年電力調査統計などによる推計で18%を超えました。前年が17.4%だったので少し増えていますね。海外ではどうですか。
https://www.isep.or.jp/archives/library/
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デベ：ヨーロッパでは、すでに自然エネルギーの年間発電量の割合が30%を超える国が多くあり、この分野の先進国といわれるデンマークは84%に達しています。
ゴー：日本はちょっと遅れ気味かな。先進国はともかく、新興国の事情も考えないといけないですよね。
デベ：そうですね。中国は再生可能エネルギーに力を入れているけど、しばらくは化石燃料を使い続けなくてはならない。新型コロナウイルスで経済活動を抑制していた時期は、中国の大気がきれいになったという話もあったけど、やはりかなりの二酸化炭素量を排出しています。インドも化石燃料の依存度が高いです。中東やアフリカの国々もそうですね。
先進企業がリードする再エネへの転換
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ゴー：日本はなぜ対応が遅れてるんでしょうね。
サス：太陽光にしても、風力にしても、再エネにシフトできる技術を日本はもっています。ただ、日本は多くのエネルギーを輸入に頼っているので、安定したエネルギー源の確保という観点からコストが安く備蓄のできる石炭火力を残そうとしています。
デベ：2019年の12月にスペインで開催された「COP25」でも、日本はもうしばらく石炭火力を残したいと発言したことで、世界から厳しい目を向けられ、不名誉な「化石賞」も受賞してしまいました。というのも国連は2020年までに石炭火力施設の建設をやめるよう各国に呼び掛けていたんです。ベルギーやルクセンブルクなどはすでに石炭火力は廃止済み、フランスは2021年に、イギリスやイタリアも2025年までに全廃すると表明しています。
主要地域における石炭及びガス火力発電容量の
増減見通し（2016-2040） 出典：資源エネルギー庁ウェブサイト (https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/sekainosekitankaryoku.html) |
ゴー：日本も早い段階で脱石炭を進める必要がありますよね。
デベ：脱石炭、脱炭素はビジネス界のトレンドでもあるんです。金融業界も大きく動き出しました。化石燃料関連の企業から投融資を引き揚げる｢ダイベストメント｣が、国際金融機関の間で急速に進んでるんです。日本のメガバンクも石炭火力事業向けの融資を控える方向に向かっていますね。
ゴー：「ESG」の影響もあるんでしょうね。
デベ：その通りです。環境のEcology、社会のSocial、企業統治のGovernanceを重視するESG投資はかなり浸透していますからね。最近では「物言う株主」であるアクティビストの環境版、「環境アクティビスト」も増えています。環境問題に詳しい国際的なNPOと機関投資家が組んで、環境保護に熱心でない企業に対して事業計画の見直しを働きかけるんです。
ゴー：なるほど。ここまでくると企業もエネルギー対策を考えざるを得ない。政府主導の国家政策としての指針を検討することも必要だけど、企業それぞれが各自の判断で再エネに取り組む姿勢が求められますね。
サス：実際に環境経営の推進役として再エネを積極的に導入する企業が増えてきました。国際イニシアティブの「RE100プロジェクト」が有名ですよね。
デベ：はい。「RE100」は「Renewable Energy100％」の略で、事業の運営を100％再エネでまかなうことを決定した企業が加盟しています。2020年6月15日時点で、世界の235社が加盟しています。アルファベット順でざっと見てもAccenture、Adobe、Appleなど世界的に影響力のある企業が名を連ねています。日本の企業も30社以上、加盟していますね。
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サス：これからの企業にとって、化石燃料に対するスタンスは企業価値を問われるものになるわけですね。銀行は融資をしてくれない、株価は上がらない、社会的な評価も下がるなど、マイナスの要素が大きい。そんな時代になりつつあるんですね。
ゴー：ビジネスのトップランナーたちが、再エネ化をどんどんスタンダードにしていく。これは突破口になりそうですね。
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