ページの本文へ

デジタルトランスフォーメーションの基礎知識・Chapter2:DXを実現するための4つのキーワード|システム構築やトータルソリューションをお探しなら、日立ソリューションズをご利用ください。

最新技術で付加価値を生み未来を生き抜く デジタルトランスフォーメーションの基礎知識

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • 前編
  • 中編
  • 後編

Chapter2DXを実現するための4つのキーワード

それでは、DXを実現するにはどうすればいいのでしょうか。具体的な取り組みについては中編以降で解説するとして、まずはChapter1の概念にもつながる基本部分を押さえておきましょう。

「DXが実現された状態」とは、Chapter1で見たように、デジタル技術を使って何らかの付加価値を創出した状態であると考えることができます。

何らかの付加価値とは、当然ながら企業によって異なりますが、要は企業が将来戦略として設定する目標だと言い換えることもできます。新たなビジネスモデルの考案といった一見ハードルの高そうな目標だけでなく、昨今叫ばれている働き方改革や業務効率化、生産性向上、人手不足への対応、ペーパーレス化、環境貢献といった諸課題を解決することも、企業の成長力強化や持続性の実現という点で重要な付加価値の創出だといえるでしょう。

そしてこういったさまざまな目標を達成するために、企業は今、デジタルによる変革=DXが求められており、そのためのツールがデジタル技術であるということです。

DXがデジタル技術をツールとして活用することで実現するものである以上、そのベースとなるデジタル技術について知っておくことは前提として大切です。

DXを支える4つのデジタル技術に注目

ここではDXを実現するためのキーワードとして、Chapter1で提示したIDC JapanによるDXの定義にも登場する「クラウド」「モビリティ」「ビッグデータ/アナリティクス」「ソーシャル技術」の4つを挙げておきます。これらの技術の一つひとつについて改めて説明する必要はないでしょう。

DXを実現するための4つのキーワード

DXを実現するための4つのキーワード

この4つは、“第3のプラットフォーム”といわれています。ちなみに“第1のプラットフォーム”は従来のコンピューターシステムやメインフレーム、“第2のプラットフォーム”はクライアント・サーバーシステムだと一般的に考えられています。

参考までにいうと、この“第3のプラットフォーム”に類する概念はIDC Japan以外にも多くの組織が提唱しており、厳密にいえば組織によって若干異なる部分もあります。たとえば米ガートナーは「ビッグデータ/アナリティクス」の代わりに「インフォメーション」と呼んでいますし、「セキュリティ」を加えた5つが次世代プラットフォームの基盤であると提唱するところもあります。とはいえ、基本的な考え方は概ね共通しているといえるでしょう。

もちろん、この4つのキーワードはあくまでもシンボルです。より細かく見れば、たとえば人事業務をデジタル化して付加価値を生む「HRテクノロジー(HRテック)」もDX実現に関係のあるキーワードだといえます。ただ、HRテクノロジーはそれ自体が独立した技術であるというより、クラウドやビッグデータ/アナリティクスなどさまざまな技術の要素を組み合わせて実現するものです。

同様に、「AI」や「IoT」といった新しいテクノロジーも、DXにおいて有効なキーワードと考えられていることは間違いありませんが、これら4つのデジタル技術と根本のところで深く関連しています。いずれにせよDXのベースとなるのは、やはり「クラウド」「モビリティ」「ビッグデータ/アナリティクス」「ソーシャル技術」の4つのキーワードだと考えておけばいいでしょう。

新しいデジタル技術が競争力を高める

Chapter1で触れたように、“単なるIT化”はすでに多くの企業で大前提となっています。そこから次のステージに踏み出し、DXによる付加価値創出を実現するために、4つのキーワードに代表されるデジタル技術の導入が必要とされています。

多くの経営者は、たとえ“なんとなく”ではあるにせよ、新しいデジタル技術の導入によってシステムや業務のあり方を刷新し、競争力を強化していくことの重要性を理解し始めています。

しかし現状では、4つのキーワードを軸とする最新デジタル技術を取り込んでDXを起こそうという経営者の意識がまだ薄い、あるいは、意識を持っていたとしてもそれを経営戦略にうまく落とし込むステージに至っていない企業が多く見られます。むしろ良くない事例として、「最近、AIというのがあるらしいので、それを使って何かやれ」といった“部門任せ”のマインドで短絡的にデジタル技術を導入しようという姿勢すら聞こえてきます。

DXは一部門で対処する問題ではありません。経営層が積極的にコミットして企業全体で推進していく大きな動きであること、そしてその推進には4つのキーワードに代表されるデジタル技術の導入が不可欠であることを、まずは経営者自身がきちんと認識することが、大切なスタート地点になるのです。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
公開日:2019年5月29日

おすすめ

ページの先頭へ