日立ソリューションズは、お客様の全体最適の視点で豊富なソリューションを組み合わせて提供する『ハイブリッド インテグレーション』を実現します。

ニュースリリース

2011年11月25日
浜学園
株式会社日立ソリューションズ

進学教室浜学園と日立ソリューションズが
電子黒板でのデジタル教材の有効活用に関する共同研究を開始

 進学教室浜学園(本部:兵庫県西宮市、代表取締役社長:竹森勝昭/以下、浜学園)と株式会社日立ソリューションズ(本社:東京都品川区、取締役社長:林 雅博/以下、日立ソリューションズ)は、小学生の学習活動におけるデジタル教材の有効な活用に関する共同研究を開始したことを発表します。本共同研究により、両社ではデジタル教材の普及と質の向上への貢献を目指します。

1. 背景

 近年、中高一貫教育校の増加や小学校への新指導要領の導入などを受け、子どもを学習塾に通わせる家庭が増えています。また、パソコンや電子黒板などICTの教育現場への普及も進み、デジタル教材による学習機会が増えています。
 浜学園では、1959年の創設以来、中学受験に携わることで蓄積してきた学習指導の方法を具体化するオリジナルの講義、教材を開発しています。また、日立ソリューションズでは、1998年より電子黒板「StarBoard」の販売を開始し、主に国内・海外の教育現場へ累計19.5万台(2011年9月末時点)の導入実績があります。浜学園と日立ソリューションズは、それぞれの得意分野を活かした連携を図ることで、小学生の学習活動に有効なデジタル教材の提供が可能になると考え、今回の共同研究に至りました。

2. 両社の協力体制

 今後、日立ソリューションズが提供する電子黒板「StarBoard」のコンテンツについて、浜学園は学習指導のノウハウ適用の観点から、日立ソリューションズはコンテンツを操作するICT機器開発の観点から両社で定期的に協議し、デジタル教材の質的向上と有効な使い方の研究に共同で取り組んでいきます。

【各社の役割】

(1)浜学園
浜学園のeラーニング開発担当講師陣ならびに研究員が電子黒板の効果的活用方法を研究すると ともに、電子黒板を活用した新たなデジタル教材開発のあり方を検討します。

(2)日立ソリューションズ
浜学園におけるデジタル教材の効果的活用方法を集約し、さらなる電子黒板を利用したデジタル教材の質の向上を検討します。

【進学教室浜学園】

浜学園は、1959(昭和 34)年春の創設以来子どもたちの教育に携わってきました。中学入試においては全国屈指の最難関中学である灘中学入試で7年連続の合格者数日本一を達成するなど抜群の合格実績を誇ります。また算数オリンピックでも連続での上位入賞を果たしています。長年の歴史と伝統による質の高い授業、オリジナルテキスト、ならびに各種テストによる受験指導は、多く の受験生、保護者から熱烈な支持を得ています。2009年11月16日よりPCを活用した講義映像配信サービスを開始し、2010年3月より講義映像を活用して通塾の再現を目指すeラーニングシステム「Webスクール」を提供しています。
URL: http://www.hamagakuen.co.jp/

【株式会社日立ソリューションズについて】

日立ソリューションズは、2010年10月1日に日立ソフトウェアエンジニアリングと日立システムアンドサービスが合併して誕生した新しいソリューションプロバイダーです。お客様の業務ライフサイクルにわたり、オンプレミス・クラウド連携を始めとする豊富なソリューションを全体最適の視点で組み合わせ、ワンストップで提供する『ハイブリッドインテグレーション』を実現します。1997年より電子黒板「StarBoard」の販売を開始し、教育現場のICT化支援に努めてきました。これまで国内・海外含めて累計19.5万台の出荷実績(2011年9月末時点)があります。日立ソリューションズは、今後も、電子黒板「StarBoard」を中核としたコンテンツ配信まで含めたソリューションビジネスをグローバルに展開していきます。
URL: https://www.hitachi-solutions.co.jp/

<報道機関からのお問い合わせ先>

■進学教室浜学園
 映像配信事業統括責任者 Eラーニング特任研究員 圓林真吾
 TEL:0798-64-1236 E-mail:kokugo-marubayashi@hamagakuen.co.jp

■株式会社日立ソリューションズ
 担当部署:コーポレート・コミュニケーション本部 広報・宣伝部
 担当:槇田、鈴木
 TEL:03-5479-5013  E-mail:koho@hitachi-solutions.com

※「StarBoard」は、株式会社日立ソリューションズの登録商標です。
※ その他、記載されている会社名、システム名、製品名は各社の商標、又は登録商標です。

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