日立ソリューションズは、社会生活や企業活動を支えるソリューションを提供し、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。
当社は、お客さまやパートナーとの協創を通じて、 社会課題解決に貢献し、持続可能な開発目標(SDGs)の達成をめざします。
AIのリスクを減らすAIのガードレールとして「AI Testing」と「AI Firewall」といったツールを提供しているRobust Intelligence, Inc.(以下、Robust Intelligence)。株式会社日立ソリューションズはこれらの技術にいち早く注目し、社内でこれらのツールを活用、十分にお客様にお勧めできる製品だと確信して、Robust Intelligenceとの販売代理店契約を結び、両社の協創によって日本企業の積極的なAI活用の推進をサポートしています。
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シリコンバレー。未知なる可能性が交差するこの地で、建設業の新たな価値創出の糸口を、スマートビルに見いだした大林組さま。日立ソリューションズとの協創で挑んだのは、ITとビルマネージメントとの融合でした。ネットワーク、アプリケーション、ESG。スマートビルに求められるサービスを実装したオープンなプラットフォームの誕生です。高い利便性と持続性を両立させた取り組みは、建設業界を横断しながら、急成長するスマートビル市場を牽引しようとしています。
高齢化や人手不足などの農家が抱える課題解決に向けて、スマート農業の取り組みが加速しています。トップリバーさまでは、農業における「データ」の重要性にいち早く着目し、2000年の会社設立以来、ITを活用したシステム化を推進。持続可能な社会を見据え、若手農業経営者の育成・輩出に多大な実績をあげてきました。農業は従来、経験や勘が物を言う世界でしたが、自社システムに蓄積された膨大なデータをもとに、収穫量の安定化や向上、人財育成をめざして、デジタル化を進めてきました。協創による先駆的な取り組みは今、社会に明るい光を放ちはじめています。
労働者の安全・安心な労働環境を促進する責任のあるゼネコンとして、建設現場での墜落・転落事故をなくしたいと考えていた株式会社奥村組(以下、奥村組)は、日立ソリューションズとの協創により、墜落制止用器具フックの不使用者をAIで自動検知するサービスを開発しました。自社だけでなく、建設業界全体でこのソリューションを活用し、事故をなくしていくことで、安全安心で魅力のある建設現場を実現し、建設業のSX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)を進めていくことを目標としています。
企業では持続可能な経営に向けて、ウェルビーイングや人的資本経営、持続可能な働き方への関心が高まっており、その一つとして女性の活躍推進が注目されています。働く女性が増える一方、女性特有の体の不調やライフステージの変化にともなう悩みを周囲に相談できず、適切な対処が遅れてしまい、仕事に悪影響を及ぼしたり、症状を悪化させてしまう結果となり、働き続けることが難しくなるケースも少なくありません。医療法人葵鐘会(以下、葵鐘会)は、愛知県と岐阜県を中心に産婦人科クリニックを展開し、千葉県成田市や神奈川県秦野市、大阪府堺市などで、協力医療機関も含めて計20院を産婦人科グループ「ベルネット」として運営している医療法人です。
横浜市の任意団体である横浜未来機構では、横浜市を活気ある魅力的な街にするために、人財の異分野交流を促進し、先端技術や知見により、地域や社会の課題解決に向けたトライアルを進めている。今回は、横浜未来機構の大橋氏と福井氏、株式会社日立ソリューションズ(以下、日立ソリューションズ)の佐藤氏、新川氏、西氏による対談を実施。企業や大学、行政が垣根を越えて、さまざまなイノベーションを起こすためのコミュニティやワークショップなどのイベントを開催するなど、協創の場におけるデジタル技術の活用について語った。
近年、日本では地域医療を支える医師や看護師の業務量の増加が深刻化する中、新しい医療機器の使用方法などの学習をもっと効率的に行いたいというニーズが高まっています。解決の突破口を拓いたのは、現場を知り尽くしたスペシャリストの独創的な発想でした。日本メドトロニック株式会社と株式会社日立ソリューションズの協創から生まれた「HoloMe(呼称:ホロミー)」は、熟練看護師の目線の動きをMR技術により可視化できるようにしたトレーニングツールです。最新のテクノロジーを活用したソリューションのその先に、医療現場が求める新たな地平が見えてきました。
三井住友建設株式会社は、土木と建築双方の強みを活かした街づくりで暮らしを支え、人々をつなぐ希望の橋を架けてきました。インフラの老朽化への対応が急務となっている今、建設業界の人手不足は社会全体の課題になっています。株式会社日立ソリューションズのITを活用し、建設現場の生産性向上を目的に開発したのが「デジタル検測技術」を中心にした2つのシステム。建設現場にゆとりと安心を届けるために、協創による未来を見つめた挑戦は続きます。
AIやIoT、デジタル化によって便利で快適な暮らしが日常のものになりました。それを支えているのがセキュリティです。今、社会に不可欠なセキュリティ人財の不足が浮き彫りになっています。このままでは、暮らしやビジネス、社会の発展そのものの行く手を阻む、大きな脅威になる可能性さえ指摘されています。もはや、セキュリティなしにサステナビリティは語れません。社会を支え、守るだけではなく、新しい価値を生みだすセキュリティへ。ブロックチェーンをはじめとする最新のテクノロジーとセキュリティをかけ合わせ、イノベーションを加速させるサステナビリティな視点を持った人財とは? 産学連携の「協創」でめざす人財育成。求められる社会の意識変革を促す取り組みはもう始まっています。
リモートワークなど、IT環境の変化により、セキュリティのリスクが高まっている。同時に、オンプレからクラウドへ移行する際の課題も見えてきた。今回は、Okta Japan株式会社(以下、Okta Japan)の高橋氏と株式会社日立ソリューションズ(以下、日立ソリューションズ)の松本氏による対談を実施。日本のIT市場においてクラウド化が進む中、セキュリティとアイデンティティを守り、誰もが安心して働ける環境とは何かを語ってもらった。
2022年1月にRCEP( 東アジア地域包括的経済連携)が発効されるなど、FTA(自由貿易協定)は近年ますます注目を浴びている。FTAはその活用により、多くの企業にとって、ビジネス拡大や国際競争力の強化など、グローバル経済の活性化につながるチャンスを含んでいる。しかし一方で、活用においては、原産地の自己証明制度利用のワークフロー構築や資料不備によるコンプライアンス違反のリスクなどがハードルとなり、積極的に活用されていないという課題がある。今回は、貿易における損害保険という観点から、東京海上日動火災保険株式会社(以下、東京海上日動)の宇賀氏と村上氏、原産地証明書のシステム構築という観点から、株式会社日立ソリューションズ(以下、日立ソリューションズ)の久保氏と高橋氏、4名による対談を実施。FTAにまつわる現在の課題と未来の可能性について語ってもらった。
「サブスクリプションビジネスの普及」や「モノ消費からコト消費」など、購買体験の変化や新しい価値観が生まれている現代。サービス提供者がお客さまと長期にわたって良好な関係を築いていくための「カスタマーサクセス」が注目されるようになってきた。今回は、カスタマーサクセスの領域でビジネス変革に挑戦している電通デジタル 阿部氏と、カスタマーサクセス業務のソリューション立ち上げに携わってきた日立ソリューションズ 宮下氏の対談を実施。協創にかける想いや、カスタマーサクセスの先にある「人々の幸せ」について語ってもらった。
ITの普及やテクノロジーの高度化により、便利で快適な暮らしを実現していると同時に、サイバーセキュリティの脅威が増している現代。この数年、新たな時代や社会の到来と同時に、セキュリティ業界にも大きな変化が訪れている。今回は、セキュリティ分野の第一人者として国内外を問わず活躍してきたパロアルトネットワークスの染谷氏と、日立ソリューションズのセキュリティエバンジェリストである扇氏の対談を実施。セキュリティ業界が抱える課題と解決、さらには今と未来について語ってもらった。
「スマートファーマー育成コンソーシアム」。これは、有限会社トップリバーや日立ソリューションズ東日本などが参画している農業経営者支援プログラムだ。データやシステムといったITの活用で、「儲かる農業」を実現させるための取り組みを推進している。今回はトップリバーの代表取締役である嶋﨑氏と日立ソリューションズ東日本の大江氏、さらにファシリテーターとして日立ソリューションズの野田氏を加えた座談会を実施。日本の農業の未来について語ってもらった。
便利で快適なサービスを生み出したり、インフラとして人々の生活を支えていたり、今やITは社会にとってなくてはならないものとなっている。多くの企業もITを駆使したビジネスを展開している一方で、セキュリティインシデント、いわゆるサイバー攻撃も増えている。そのような影響を受けて、近年では「セキュリティ人財」の重要性が改めて注目されるようになってきた。今回は、グローバルセキュリティエキスパート株式会社の和田氏と日本電気株式会社の園田氏に、株式会社日立ソリューションズの米光氏を交えた座談会を実施。セキュリティエバンジェリストとして多方面で活躍する3人に、セキュリティ人財の重要性や社会的役割について語ってもらった。
近年、建設業界では、技能労働者の高齢化や人口減少により、深刻な人手不足が課題となっている。この課題を解決すべく、国交省で推進中のi-Construction(アイ・コンストラクション)をはじめ、ITの活用により生産性を向上させる取り組みが始まっている。鉄筋出来形検測作業は、建設現場で2名1組となり、事前準備や検測作業、調書作成などに多くの手間と時間を費やしており、これら作業の省力化を目的に、三井住友建設では、3次元情報を計測することが可能なソリューションの開発に着手した。今回は「鉄筋出来形自動検測システム」の開発を進めている三井住友建設の水田氏と、日立ソリューションズの賀川氏による対談を実施。建設現場における生産革命と、持続可能な社会の実現に向けた想いを語ってもらった。
誰でも無償で使えて、IT業界のみならず広く社会に活用されている「オープンソースソフトウェア(以下、OSS)」。便利かつ効率的な仕組みでDX(デジタルトランスフォーメーション)にも必要不可欠である一方、知的財産権やセキュリティなどのリスクを正しく理解しておく必要がある。今回はOSSに関して世界でも先進的な取り組みを行っているトヨタ自動車の遠藤氏と田中氏、日立ソリューションズでOSSを扱う渡邊氏との座談会を実施。OSSが秘めるオープンイノベーションの可能性や、未来の社会への想いを語ってもらった。
社会インフラや人々の生活基盤を支える建設業。建設現場での労働災害は企業経営に重大な影響を与えかねないことから、作業者の安全と健康を確保し、熱中症による事故など、労働災害のリスクを低減することは建設業にとって不可欠である。そこで戸田建設、村田製作所、日立ソリューションズの3社は、建設現場の作業者の安全と健康を守るべく「作業者安全モニタリングシステム」を開発した。ヘルメットに取り付けたセンサから作業者の生体データを取得し、安全管理を行うシステムとして建設現場で使われている。今回は、現場活用の検証を担う戸田建設の今堀氏、デバイスを開発した村田製作所の大串氏、そしてシステム開発を担当した日立ソリューションズの中野氏が、プロジェクトにかける想いや建設現場の未来について語り合った。
2020年2月。日立ソリューションズはデータサイエンス分野の人財育成および産学連携促進を目的として、早稲田大学との学術交流協定を締結した。デジタルトランスフォーメーション(DX)が広く社会でも求められるようになった今、DXを推進するための人財育成は急務となっている。
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