インシデントレスポンスサービス
トータルセキュリティソリューション
万が一のインシデント発生時に、高度なセキュリティ知識を持つ専門家がお客さまのインシデント対応をサポート。適切な対応策の実現に向けたご提案やデジタルフォレンジックなどを通じ、被害拡大の防止を支援します。
こんな課題に
情報漏洩やマルウェア感染、不正アクセスなどのセキュリティインシデントが発生した場合、長期間の業務停止や社会からの信頼低下など企業・組織活動の大きな妨げにつながる可能性があります。被害の拡大を防ぐには、インシデント状況の把握から被害範囲の特定や対応方針の決定まで、早急かつ適切な初動対応を行うことが非常に重要です。 しかし、セキュリティの正しい知識がないと、インシデントかどうかの判断が難しいだけではなく、インシデント原因の究明に必要なログを削除・改変してしまったり、対応方針が不十分なまま被害をさらに深刻な状況にしてしまったりする事態になりかねません。 そのため、インシデントが発生した疑いがある場合は、専門家の支援を得ることが重要です。高度なセキュリティの知識を持つ専門家の支援を得ることで適切なインシデントレスポンスにつながります。
セキュリティインシデントには、サイバー攻撃などの外的要因だけでなく、内部不正やヒューマンエラーによるものも含まれます。
-セキュリティインシデントの例
インシデントレスポンスとは、セキュリティインシデントが発生した場合、またはその可能性が確認された場合に原因や被害範囲を特定し、その影響を可能な限り抑えて迅速に復旧するための計画的な方策です。 情報漏洩やマルウェア感染、不正アクセスなどのセキュリティインシデントに有効です。 効果的なインシデントレスポンスを実現するためには、インシデント発生時の対応フローの確立や専門的な知識を持った人財の確保、従業員への教育などを実施することが重要です。
-インシデントの対応フロー
インシデントが発生した際、適切な対応を迅速に行うことで、原因や被害範囲を早期に特定できます。 これにより、被害の拡大を防ぎ、システムや業務の復旧を効果的に進めることが可能になります。事前に明確な手順を整備し、対応体制を構築しておくことが重要です。
インシデントレスポンスは、一般的に6つのステップで対応します。
①準備:インシデント発生を想定したトレーニングの実施や発生時の対応方針を事前に策定 ②特定:インシデント発生時の原因や被害範囲を特定 ③封じ込め:感染端末をネットワークから切り離すなど、被害拡大を防止 ④根絶:原因となったマルウェアをすべてのシステムから排除 ⑤復旧:被害を受けたシステムの現状への復旧 ⑥教訓:インシデントの詳細情報や対策を検討
-専門的な知識を持った人財と体制
正確なインシデントレスポンスを行うためには、専門的な知識と豊富な経験を持つ人財の確保が重要です。
<専門チームの構築> 企業内に以下のような専門チームを設置することで、迅速かつ的確な対応が可能になります。
<外部の専門家の活用> 企業内に専門人財の確保が難しい場合には、外部の専門家やサービスを活用することも有効な選択肢です。外部のプロフェッショナルを活用することで、専門的な知見と高度な技術を取り入れ、緊急時の対応力を強化できます。
-教育と訓練
効果的なインシデントレスポンスのためには、全従業員に対するセキュリティ教育や定期的なインシデント対応訓練を実施することも重要です。 セキュリティ教育や対応訓練は、インシデント発生時に従業員が適切に行動できるよう周知するだけでなく、企業全体のセキュリティ意識を高めることにもつながります。
標的型攻撃などによる複数サーバーの侵害や、アカウント窃取、内部不正、マルウェア感染など柔軟に対応。発生した事象がインシデントかどうかの判断や、お客さまの対応体制・暫定対策の確認、今後の対応策の提案など、高度なセキュリティ知識を持ったエキスパートが支援します。
感染の可能性がある端末の調査から影響範囲の洗い出しまで支援。調査が必要な項目は事前にヒアリングし、被害範囲や原因の効率的な特定をサポートします。端末にEDRが導入されていない場合でもマルウェアによる侵害状況の調査が可能です。
Windows, Mac, LinuxといったOSに対応。主要なOS環境における情報流出や不正アクセスの痕跡について、詳細調査を行い結果を報告します。
以下のような流れでお客さまのインシデント対応支援を実施します。
インシデント発生時に都度契約。必要なときに、必要な調査内容で契約が可能です。
インシデント発生時に迅速な調査開始が可能。被害対応時間を大幅に削減します。インシデントが発生しなかった場合は、リスク調査などに振り替えることも可能です。
24時間365日体制での対応が可能なサービスもございます。詳細はお問い合わせください。
ネットワーク機器の通信ログと、フォレンジック調査によって明らかにしたファイル持ち出しの痕跡の有無を突き合わせて調査します。
海外にあるグループ会社のインシデント調査支援は可能です。国・対応地域や作業内容など詳細はお問い合わせください。
以下のような製品のアクセスログの調査が可能です。
可能です。フォレンジック調査において指定された期間とその期間前の状況を比較し、不審なシステム動作やファイル変更などの痕跡がないかを調査します。
事前年間契約(リテーナー契約)を結ぶことで、インシデント発生時の迅速な対応が可能です。
個別にお見積もりします。お問い合わせください。
MDRサービス インシデントレスポンス
BlackBerry Incident Response Retainer
上記以外にもご提案可能なサービスがあります。詳細はこちらからお問い合わせください。
※本ページの一部は、生成AIにより生成されたコンテンツを使用しています。