標的型メール訓練サービス

標的型メール訓練サービス 概要

標的型メール攻撃では、一般的なアンチウィルスでは検知できない未知のマルウェアが攻撃に使われるケースが多数存在し、技術的な対策を実施しても100%防ぐことは難しいのが実情です。誤って攻撃メールを開いてしまった場合、マルウェアに感染した事実自体に気が付けないまま、結果的に機密情報を盗み出されてしまう危険性があります。

標的型メール訓練サービス 概要

• 攻撃メールへのリスクレベルを評価把握

  実際に、どの程度のユーザが攻撃メールを開封してしまうか、現状のリスクレベルを調査把握することが可能です。より踏み込んだ技術的な対策などの導入をご検討される場合、この結果を参考にすることが可能です。

• ユーザ端末のマルウェア感染率を大幅低減

  ユーザが攻撃メールを誤って開封してしまう確率が半分になれば、ユーザ端末のマルウェア感染リスクも半分になります。過去の実績では、継続的にあるいは複数回メール訓練を実施した場合、そのクリック率は半分～三分の一まで低減しています。

• 感染時の初動対応を徹底し、被害を最小化

  ユーザが攻撃メールを誤って開封してしまった場合でも、適切な初動対応ができれば被害を最小化することが可能です。教育コンテンツに、"LANケーブルを抜いてヘルプデスクへ報告"する等ルールを記載することで、適切な初動対応についても教育訓練が可能です。

標的型メール訓練サービス 導入ステップ・調査期間

• 導入ステップ

  

• 調査期間

  調査方法の検討から訓練実施まで、発注から３～４週間
  訓練終了後にアンケート実施及び結果報告を行います。