People Development

人財育成

自律的な学びと挑戦を支える環境をつくることで、一人ひとりが成長し、人財価値の向上につなげています。

人財育成の基本方針

当社の持続的成長の原動力は「人」です。「従業員一人ひとりが、高度なスキルや経験に裏打ちされたプロフェッショナルとして自律的に学び成長することで仕事を通じた自己実現が可能となり、それが企業の成長につながる」という考え方の下、プロフェッショナルとして成長するための教育体系と研修群を提供し、従業員一人ひとりが自律的な成長を支援する環境を整え、従業員の自律的成長を支援しています。

変化が加速する時代において、一人ひとりが自律的に学び、挑戦しながら成長し続けることが、仕事を通じた自己実現と企業の成長につながると考えています。

事業成長を担う人財の育成

事業戦略と連動した専門性の強化

事業環境や技術トレンドが急速に変化する中、持続的な成長のためには、高度な専門性と実践力を備えた人財が不可欠です。当社では、中期経営計画「Inspire2027」の実現に向け、自律的な学びを支える基盤の上に、事業戦略と連動した重点人財の専門性強化を推進しています。

デジタル人財の育成

当社では、DX の実現に必要な実践力と専門性を備えた人財を「デジタル人財」と定義し、重点的に育成しています。デジタル人財は、プロジェクトマネジメント、事業創生、高度な提案やコンサルティング、高度技術、グローバル対応、生成AIプロフェッショナルの6つの類型に区分し、各領域において高い付加価値を創出する人財の育成をめざして各種施策を推進しています。

育成にあたっては、学習体験プラットフォーム(LXP)を活用した継続的な学習に加え、実践型研修や専門研修、資格取得支援制度を通じて、専門スキルと実践力の強化に取り組んでいます。

デジタル人財育成(延べ人数)

2025年度実績
5,976名
2027年度目標
7,000名

生成 AI プロフェッショナル人財の育成

中でも、AI を活用した価値創出を担う生成 AI プロフェッショナル人財の育成を重点施策として推進しています。生成 AI の活用レベルや役割に応じて3つの人財類型を定義し、学習から実践、認定までを組み合わせた育成体系を整備するとともに、スキルや業務熟達度の可視化を通じて成長を支援しています。

2025年度には延べ 1,769名の生成 AI プロフェッショナル人財を育成し、2027年度には延べ 4,485名への拡大を目標としています。今後も、AI による業務変革や新たな価値創出をけん引する人財の育成を加速していきます。

生成AIプロフェッショナル人財(延べ人数)

2025年度実績
1,769名
2027年度目標
4,485名

スライドできます

6つの重点育成カテゴリーと、実践型育成制度による次世代へつなぐモノづくり力の継承を示した図
事業成長を支える人財育成の取り組み

事業成長を担う人財の育成

自律的な学習を支える環境整備

テクノロジーや社会の変化が加速する中、求められるスキルや学ぶタイミングは一人ひとり異なります。当社では、社員自身が必要な知識やスキルを自ら選択し、主体的に学び続けることが重要であると考えています。

そのため、階層別研修や専門教育に加え、多様な学習ニーズに応じて最適な学習機会を提供する「学習体験プラットフォーム(LXP:Learning Experience Platform)」を全社員に導入しています。学習体験プラットフォーム(LXP)では、LinkedIn Learning や Udemy をはじめとする豊富な学習コンテンツを活用し、語学や専門技術、ビジネススキルなど、自身の興味やキャリアに応じて必要なタイミングで学ぶことができます。

また、学習だけでなく実践や認定につながる機会を提供することで、学びを専門性の向上や価値創出へとつなげています。

当社は、自律的な学びを支える環境を整えることで、一人ひとりの挑戦と成長を後押しし、変化する事業環境に対応できる人財の育成を進めています。

LXP 開始率(2025年度)

95.1%

一人当たり教育時間(2025年度)

60.3時間

一人当たり教育投資(2025年度)※1

263,290円

スライドできます

キャリア形成支援、共通知識と専門性、階層別研修、重点人財育成、ITプロフェッショナル認定制度、LXP、自己啓発支援制度からなる人財育成体系
自律的な学びを支える環境と戦略的人財育成体系

※1 教育投資は研修開催、受講に関連する費用の合計。受講者人件費は除く。

※2 日立ITプロフェッショナル認定制度:ITスキル標準を参照に上級技術者を認定する日立グループ共通資格制度。

次世代へつなぐモノづくり力の継承

若年層における実践力の強化

当社では、重点人財の育成に加え、事業基盤を支えるモノづくり力を次世代へ継承するため、若年層を対象とした実践型人財育成に取り組んでいます。

内定者教育から若年層育成までを一貫した教育体系として整備し、基礎力の習得に加え、担当技術・領域にとどまらない幅広い知識とスキルの習得を支援しています。実務経験を通じて専門性を磨き、プロフェッショナルとしての早期成長を後押ししています。

その一環として、ITサービスを支えるモノづくり力の維持・強化を目的に、2025年度より「システム開発実践力強化制度」を開始しました。本制度では、設計・開発・テストといったシステム開発の一連の工程を実践的に学ぶ機会を提供しています。

単なる知識習得にとどまらず、「なぜそうなるのか」を考えながら主体的に手を動かして学ぶことで、AI時代においても求められる開発力・実践力に加え、課題解決力を備えた人財の育成をめざしています。

スライドできます

内定者から6年目以降までの習得スキルと育成施策を示した若年層の育成体系
若年層の育成体系

挑戦機会の拡大

自分らしいキャリアの実現

当社では、キャリアは会社が決めるものではなく、一人ひとりが主体的に考え、築いていくものと考えています。そのため、従業員が自らのキャリアを見つめ直し、新たな可能性に挑戦できる機会を提供しています。

また、キャリアデザインワークショップ(CDW)を起点に、若年層ジョブマッチング制度、社内 FA 制度、社内公募制度などを展開し、一人ひとりの主体的なキャリア形成と挑戦を支援しています。これらの施策を通じて、多様なキャリアパスの実現と組織活性化の両立をめざしています。

若年層ジョブマッチング制度(主体的なキャリア選択を支援)

当社では、入社3年目の社員全員を対象に「若年層ジョブマッチング制度」を実施しています。入社後2年間の経験や成長を振り返るとともに、将来のキャリアについて考えた上で、自ら希望するジョブを選択し、社内求人へ応募する制度です。

現在の部門でキャリアを継続する場合も、自身の将来像やキャリアの方向性を改めて見つめ直した上で意思を表明します。一方で、他部門への挑戦機会も提供することで、新たな可能性へのチャレンジを後押ししています。

若いうちから主体的にキャリアと向き合う機会を設けることで、キャリア意識の醸成と自律的な成長を促進するとともに、納得感を持って働き続けられる環境づくりにつなげています。

社内 FA 制度、社内公募制度(自らの意思で挑戦できる環境づくり)

当社では、若年層ジョブマッチング制度に加え、社内 FA 制度や社内公募制度を通じて、従業員が自ら希望する業務やポジションへ挑戦できる機会を提供しています。

社員一人ひとりの意思や意欲を尊重し、主体的なキャリア形成を後押しすることで、多様な経験の獲得を通じて、新たな挑戦と成長につなげています。

シニア人財の活躍支援(経験と専門性を活かし続ける)

定年後も、それまで培った経験や専門性を活かして活躍できる制度を整備しています。

豊富な経験や知見を次世代へ継承するとともに、若手からシニアまですべての社員が長期的な視点で自身のキャリアを描き続けられる環境づくりを進めています。

異動制度の応募数(2025 年度 延べ人数)

207名

スライドできます

キャリア自律と組織活性化を実現する人財施策体系。キャリアデザインワークショップを起点に、若年層ジョブマッチングと人財流動施策を相互連携させ、会社と個人双方の価値を高める仕組み
主体的なキャリア形成と挑戦を支える仕組み

成長と企業価値向上

人財価値と企業価値の好循環

当社は、自律的な学びを支える環境、事業戦略と連動した人財育成、そして主体的な挑戦を促す仕組みを通じて、一人ひとりの成長を支援しています。

従業員が学びを通じて専門性を高め、挑戦を重ねながらキャリアを形成することで、人財価値の向上につながります。そして、その積み重ねが新たな価値創出や事業成長を支え、企業価値の向上につながると考えています。

これからも、一人ひとりの成長と企業の成長がともに実現する好循環の創出をめざしていきます。

従業員の成長マインドセットスコア
(Hitachi Insights:成長志向指標)

2025年度実績
68.7pt
2027年度目標
70.0pt

スライドできます

自律的な学び、専門性向上、キャリア形成、人財価値向上、企業価値向上へつながる好循環
自律的な学びと成長が、人財価値と企業価値の向上につながる好循環を創出