日立ソリューションズ『標的型メール訓練サービス』のシステム、サービス概要・価格や、解決できる課題についてご紹介します。

標的型メールの擬似体験によりマルウェア感染率を大幅低減、感染時の初動対応を徹底し、被害を最小化。

標的型メール攻撃では、一般的なアンチウィルスでは検知できない未知のマルウェアが攻撃に使われるケースが多数存在し、技術的な対策を実施しても100%防ぐことは難しいのが実情です。誤って攻撃メールを開いてしまった場合、マルウェアに感染した事実自体に気が付けないまま、結果的に機密情報を盗み出されてしまう危険性があります。
標的型メール訓練サービスは、攻撃メールを模擬した実際には無害の"訓練メール"を弊社が対象者に送信致します。訓練メールに含まれる、URLリンクあるいは添付ファイルを開封した対象者には、教育コンテンツが表示されると共に、開封した日時等のアクセスログが訓練サーバ側に取得されます。最後に訓練結果を集計し、ログデータ一式と共にご報告します。

• 攻撃メールへのリスクレベルを評価把握

  実際に、どの程度のユーザが攻撃メールを開封してしまうか、現状のリスクレベルを調査把握することが可能です。より踏み込んだ技術的な対策などの導入をご検討される場合、この結果を参考にすることが可能です。

• ユーザ端末のマルウェア感染率を大幅低減

  ユーザが攻撃メールを誤って開封してしまう確率が半分になれば、ユーザ端末のマルウェア感染リスクも半分になります。過去の実績では、継続的にあるいは複数回メール訓練を実施した場合、そのクリック率は半分～三分の一まで低減しています。

• 感染時の初動対応を徹底し、被害を最小化

  ユーザが攻撃メールを誤って開封してしまった場合でも、適切な初動対応ができれば被害を最小化することが可能です。教育コンテンツに、"LANケーブルを抜いてヘルプデスクへの報告"する等ルールを記載することで、適切な初動対応についても教育訓練が可能です。 

調査方法の検討から訓練実施まで、発注から３～４週間
訓練終了後にアンケート実施及び結果報告を行います。

最終更新日：2015年10月28日