2026年版 デジタルマーケティング予算の内訳実態調査
株式会社日立ソリューションズは、「2026年版 デジタルマーケティング予算の内訳実態調査」を実施しました。
年商50億円以上の会社に勤務している、デジタルマーケティングの業務に携わっている担当者100名を対象に、「デジタルマーケティングに取り組んでいる年数」「2026年のデジタルマーケティング予算金額」「予算の昨年比」「2026年に費用がかかったデジタルマーケティング施策」「2026年に予算額増加予定のデジタルマーケティング施策」「2026年のデジタルマーケティング予算の使い道」「2026年のデジタルマーケティング予算の課題」「新規ツールやサービスの導入予定」「デジタルマーケティングに期待する効果」などをお聞きしました。
また、過去の2023年に実施した同様の調査との変化も比較して考察しています。
※2023年に実施した調査はこちら
大手企業のデジタルマーケティング担当者に聞いた、2023年のデジタルマーケティング予算の内訳実態調査
2023年は「Webサイト運用」が78％と突出し、「アクセス解析」49％、「SEO（検索エンジン最適化）」40％など、集客・リード獲得を改善するための施策への投資が中心でした。
一方、2026年はそれぞれ45％、34％、31％へ低下しており、集客・リード獲得施策への投資は一巡した傾向が見られます。
その一方で、「動画作成・配信」は23％から31％、「各種SNS広告」は22％から29％へ増加し、顧客接点を拡大する施策への投資が強まっています。
デジタルマーケティング予算は、「1,000～2,999万円」が2023年の10％から2026年には22％へと大幅に増加し最多となりました。
一方で、「5,000～7,999万円」は2023年の15％から2026年には6％へと大きく減少しています。一定規模の投資を行う企業が増加していることから、多くの企業が試験導入段階を終え、安定的な運用を前提とした本格的な運用フェーズへ移行していることがうかがえます。
デジタルマーケティング予算は、 「10～19％」が2023年の21％から2026年は35％へ、「20～29％」も23％から27％へ増加し、両者を合わせた10～29％の層は44％から62％へと大きく拡大しました。
一方で、「40～49％」は14％から5％へ、「50～74％」も13％から7％へ減少しており、高比率層は縮小しています。これは、デジタルマーケティングが一部の企業による先進的な取り組みから、多くの企業にとって標準的な施策として定着し、全体の中で最適化を図りながら活用する段階へ移行していることを示しています。
デジタルマーケティングは、企業の成長戦略における中核施策として、その重要性が年々高まっています。
本調査では、年商50億円以上の会社に勤務している、デジタルマーケティングの業務に携わっている担当者100名を対象に、「デジタルマーケティングに取り組んでいる年数」「2026年のデジタルマーケティング予算金額」「予算の昨年比」などお聞きしました。
効果的な施策運用や投資判断のヒントとして、ぜひご活用ください。
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